高野岩三郎の情報(たかのいわさぶろう) 社会統計学者 芸能人・有名人Wiki検索[誕生日、年齢、出身地、星座]
高野 岩三郎さんについて調べます
■名前・氏名 |
高野岩三郎と関係のある人
古垣鉄郎: 高野岩三郎会長の死去に伴い、1949年(昭和24年)5月に古垣はNHK会長となった。 野上豊一郎: その妻・正子は高野岩三郎・バルバラ夫妻の三女。 森戸辰男: 森戸は大学に残り、師事した高野岩三郎の経済統計研究室でしばらく助手をした後、1916年に経済学科助教授となる。 ランベール=ケトレー: アドルフ・ケトレー『道徳的及び政治的諸科学へ応用された確率理論に就ての書簡』 (統計学古典選集 高野岩三郎訳. 栗田書店, 1942 鈴木義男: また、高野岩三郎が中心となって結成した「憲法研究会」にも参加し、憲法草案作成に携わる。 森戸辰男: 敗戦後1945年の秋、高野岩三郎、杉森孝次郎らの提唱で結成された「日本文化人連盟」に参加。 森戸辰男: 恩師の高野岩三郎がNHK会長を務めていた縁で、1963年に開校した日本放送協会学園高等学校(NHK学園高等学校)初代校長。 |
高野岩三郎の情報まとめ
高野 岩三郎(たかの いわさぶろう)さんの誕生日は1871年10月15日です。長崎出身の社会統計学者のようです。
卒業、結婚、現在に関する情報もありますね。1949年に亡くなられているようです。
高野岩三郎のプロフィール Wikipedia(ウィキペディア)高野 岩三郎(たかの いわさぶろう、1871年10月15日(明治4年9月2日)- 1949年(昭和24年)4月5日)は、日本の社会統計学者、社会運動家。 長崎県西彼杵郡長崎区銀屋町出身。兄は高野房太郎。慶應義塾幼稚舎、共立学校(現:開成中学校・高等学校)、第一高等学校、東京帝国大学法科大学卒業(1895年)。大学は兄のアメリカからの仕送りで何とか卒業できたという。1904年に法学博士の学位を授与される。この間1897年から和仏法律学校で講師を務め、財政学を講じた。 ミュンヘン大学留学(1899-1903年)で統計学を学び、1903年に東京帝国大学法科大学助教授(統計学)。政治学者で後に東大総長となる小野塚喜平次らと社会政策学会を設立、学会内の最左派として活動した。また日本文化人連盟を結成。東京帝大では法学部からの経済学部独立に尽力した。弟子には森戸辰男、大内兵衛、舞出長五郎など、のちに著名となる多くのマルクス経済学者がいる。 1919年、東京帝国大学経済学部成立の年に政府の要請により国際労働機関 (ILO) 代表に任命されたが、大日本労働総同盟友愛会などは労働界から選出すべきであると非難(国際労働会議代表反対運動)、同じ意見を持っていた高野は本来無関係のはずであったが筋を通して日本代表とともに東大も辞職した。 翌1920年、請われて大原社会問題研究所の設立に参加。設立時から没年まで所長を務める。大原社研では日本最初の労働者家計調査を実施、労働問題を研究。1928年12月日本大衆党が結成され委員長となるが、翌年同党は分裂。 戦後、鈴木安蔵、森戸辰男、馬場恒吾らと憲法研究会を設立、1945年12月26日、研究会は「憲法草案要綱」発表。さらに同年12月28日、高野は雑誌「新生」にて高野私案を発表した。 高野は最長老として最も過激な意見を述べたと言われる。この憲法草案要綱は、のちに連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) で憲法草案を作る際に参考とされ、日本国憲法との類似点が指摘される。高野はこれとは別に大統領制・土地国有化などを盛り込む日本共和国憲法私案要綱を発表。自身の所属する憲法研究会を含め、天皇制存続を容認する潮流を「囚われたる民衆」と称して批判、天皇制廃止を主張した。 1946年日本放送協会 (NHK) 第5代会長。敗戦後、GHQによる厳しい検閲に協力した5100名にも及ぶ日本人グループのリーダー格だったのが高野であり、このことが、高野の戦後初代NHK会長就任につながっている。NHKの会長に就任した高野は1946年4月30日に行われた就任挨拶で「権力に屈せず、大衆とともに歩み、大衆に一歩先んずる」とする放送のあり方を説き、民主的なNHKを目指したが、GHQの占領政策が反共に転換したこと、任期半ばにして高野自身が死去したことで挫折してしまった。 同年10月、日本太平洋問題調査会を再建し、世話人に就任した。 1948年日本統計学会初代会長。日本社会党の顧問でもあった。 妻はミュンヘン留学中に知り合ったドイツ人女性バルバラ・カロリナ。滞在中の1902年に娘のマリアが誕生し、1906年に日本で入籍。長女マリアはマルクス経済学者の宇野弘蔵と、三女の正子は物理学者の野上茂吉郎と結婚した。茂吉郎の両親は野上豊一郎・弥生子夫妻。 1921年(大正10年)7月1日 - 第一回国勢調査記念章 『財政原論』有斐閣書房、1906年 『統計学研究』大倉書店、1915年 ASIN B0093DZUWS 『本邦人口の現在及将来』通俗大学会、1916年(通俗大学文庫)NCID BN05471735 『社会統計学史研究 第1巻』同人社書店、1925年 『経済学全集』第52巻 本邦社会統計論(編)改造社、1933年 鈴木鴻一郎編『かっぱの屁――遺稿集』法政大学出版局、1961年 ASIN B000JAN2UQ バステーブル『財政学』井上辰九郎共訳、東京専門学校出版部、1899年 シドニー・ウェッブ・ベアトリス・ウエッブ(英語版)『産業民主制論』大原社会問題研究所出版部、1923年 トマス・ロバート・マルサス『人口の原理に関する一論』大内兵衛共訳 同人社書店、1924年「人口の原理」岩波文庫 ローベルト・フォン・モール『統計学』栗田書店、1941年(統計学古典選集) カール・グスタフ・アドルフ・クニース『独立の学問としての統計学』栗田書店、1942年(統計学古典選集) アドルフ・ケトレー『道徳的及び政治的諸科学へ応用された確率理論に就ての書簡』栗田書店、1942年(統計学古典選集) ゲオルク・フォン・マイヤー(ドイツ語版)『社会生活に於ける合法則性』第一出版、1944年(統計学古典選集) ズューズミルヒ(英語版)『神の秩序』森戸辰男共訳、第一出版、1949年(統計学古典選書) 『高野岩三郎先生喜寿記念論文集 第1』久留間鮫造ら編、第一出版、1948年 ^ 『東京帝国大学一覧 従明治28年至明治29年』帝国大学、1896年、p.404 ^ 『官報』第6265号、明治37年5月21日、p.583 ^ 法政大学大原社会問題研究所『大原社会問題研究所100年史』法政大学出版局、2020年、9頁 ^ 八木秀次『日本国憲法とは何か』PHP研究所、2003年、ISBN 9784569628394 p167 ^ 岩波書店編集部 編『近代日本総合年表 第四版』岩波書店、2001年11月26日、347頁。ISBN 4-00-022512-X。 ^ 西村眞悟公式サイト・眞悟の時事通信 「コミンテルン(続1)」 ^ 岩波書店編集部 編『近代日本総合年表 第四版』岩波書店、2001年11月26日、357頁。ISBN 4-00-022512-X。 ^ 高野房太郎とその時代 (99)二村一夫著作集サイト ^ 『日本の有名一族』125頁、127頁。 ^ 『官報』第2858号・付録「辞令」1922年2月14日。 大島清『高野岩三郎伝』岩波書店、1968年 松田博『NHK―問われる公共放送』岩波書店、2005年、67-76頁。ISBN 4004309476 二村一夫『高野房太郎とその時代』 (21) 「姉の結婚」縦書き版 若狭和朋『日本人が知ってはならない歴史』星雲社、2004年、35頁。ISBN 9784434046285 八木秀次『日本国憲法とは何か』PHP研究所、2003年。ISBN 9784569628394 小谷野敦『日本の有名一族 近代エスタブリッシュメントの系図集』幻冬舎〈幻冬舎新書〉、2007年。ISBN 9784344980556 統計年表:1871-1949 高野岩三郎 - なるほど統計学園高等部(総務省統計局) 高野岩三郎一家写真 東京における“イースト・ロンドン 高野岩三郎, 1894 表 話 編 歴 岩原謙三1926.8-1936.7 小森七郎1936.9-1943.5 下村宏1943.5-1945.4 大橋八郎1945.4-1946.2 高野岩三郎1946.4-1949.4 古垣鉄郎1949.5-1956.6 永田清1956.6-1957.11 野村秀雄1958.1-1960.10 阿部眞之助1960.10-1964.7 前田義徳1964.7-1973.7 小野吉郎1973.7-1976.9 坂本朝一1976.9-1982.7 川原正人1982.7-1988.7 池田芳蔵1988.7-1989.4 島桂次1989.4-1991.7 川口幹夫1991.7-1997.7 海老沢勝二1997.7-2005.1 橋本元一2005.1-2008.1 福地茂雄2008.1-2011.1 松本正之2011.1-2014.1 籾井勝人2014.1-2017.1 上田良一2017.1-2020.1 前田晃伸2020.1-2023.1 稲葉延雄2023.1- FAST ISNI VIAF WorldCat アメリカ 日本 CiNii Books CiNii Research 日本の経済学者 日本の統計学者 日本の共和主義 帝国学士院会員 日本学士院会員 憲法研究会の人物 東京大学の教員 日本の社会運動家 NHK会長 日本社会党の人物 法政大学の人物 法政大学大原社会問題研究所の人物 社会政策学会の人物 法学博士取得者 東京大学出身の人物 旧制第一高等学校出身の人物 開成中学校・高等学校出身の人物 慶應義塾幼稚舎出身の人物 長崎県出身の人物 二八会 1871年生 1949年没 ISBNマジックリンクを使用しているページ FAST識別子が指定されている記事 ISNI識別子が指定されている記事 VIAF識別子が指定されている記事 WorldCat Entities識別子が指定されている記事 LCCN識別子が指定されている記事 NDL識別子が指定されている記事 CINII識別子が指定されている記事 CRID識別子が指定されている記事
2024/11/21 06:06更新
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takano iwasaburou
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