吉川洋の情報 （よしかわひろし）
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斉藤由貴: ポケットの中で （放送時期：1986年2月・1986年3月期）作詞：銀色夏生、作曲：吉川洋一郎、絵：やなせたかし

吉川洋一郎: 吉川洋一郎ソロコンサート「香川県民ホール文化事業」（2000年）

尾辻秀久: 2010年3月11日、与謝野馨が会長を務める自民党の「安心社会研究会」の初会合で、「いい加減にしろ！馬鹿者！いやいやいや、言わにゃいかん！いやいや、絶対に言わにゃいかんよ、こいつには！いい加減にしろ！こんなやつ、絶対に許さんからな！」などと、講師の吉川洋東京大学教授や止めに入った与謝野らを怒鳴りつけた。

山中アラタ: シュシュシュの娘（入江悠 監督） - 自警団吉川洋文役

ソフィー＝マルソー: (ベネディクト・アコラ演出／音楽：吉川洋一郎／Théâtre du Rond-Point)

神野直彦: （宮本憲一・内橋克人・間宮陽介・吉川洋・大沢真理）『経済危機と学問の危機：岩波書店創業90年記念シンポジウム』（岩波書店、2004年）

小黒恵子: 神父さんのパイプオルガン（作曲：吉川洋一郎、歌：アグネス・チャン、東京放送児童合唱団）

長谷川朝晴: 大川と小川の時短捜査（2022年9月12日） - 吉川洋介 役

岡崎哲二: （吉川洋）『経済理論への歴史的パースペクティブ』（東京大学出版会、1990年）

飯田泰之: 指導教官は吉川洋。

フェルディナンド＝マルコス: 吉川洋子「マルコス戒厳令体制の成立と崩壊 - 近代的家産制国家の出現」、河野健二編『近代革命とアジア』、名古屋大学出版会、1987年

吉川洋のプロフィール Wikipedia（ウィキペディア）

吉川 洋（よしかわ ひろし、1951年（昭和26年）6月30日 - ）は、日本の経済学者。東京大学名誉教授、立正大学元教授、同大学第34代学長。文化功労者(2023年)。 専攻はマクロ経済学、日本経済論。Ph.D.（イェール大学、1978年）

東京都渋谷区出身。父は東京大学医学部教授の吉川政己、祖父は実業家の吉川長三郎、外祖父は日産自動車社長の浅原源七。

1958年に松濤幼稚園卒業。東京教育大学附属駒場中学校・高等学校（現在の筑波大学附属駒場中学校・高等学校）を経て、1974年に東京大学経済学部経済学科を卒業。米国イェール大学に留学し、 1978年には同大学より博士号 (Ph.D.) を取得した。博士論文の指導教官はジェームズ・トービン。

その後、ニューヨーク州立大学経済学部助教授、大阪大学社会経済研究所助教授、東京大学経済学部助教授、同教授を経て、2016年4月より立正大学経済学部教授。2019年4月より2022年3月まで立正大学学長。日本経済学会2002年度会長。

その間、内閣府景気動向指数研究会委員（1995年 - ）、内閣府経済財政諮問会議議員（2001年1月 -2006年10月）、農林水産省食料・農業・農村政策審議会委員（2005年7月 - 2010年1月）、財務省税制調査会委員（2006年11月 - 2009年10月）、社会保障国民会議（内閣官房）座長（2008年）、内閣府経済財政諮問会議議員（2008年10月 - 2009年9月）、財務省財政制度審議会会長（2010年 - ）、厚生労働省社会保障審議会委員（2011年2月 - ）、日本経済学会会長（2012年度）を務める。また、2019年6月より、日本製鉄社外監査役、同年12月より石橋湛山研究学会世話人も務めている。

日経・経済図書文化賞（1984年）

サントリー学芸賞（1984年）

エコノミスト賞（1993年）

全国銀行学術研究振興財団賞（1999年）

第1回読売吉野作造賞（2000年）、The UFJ Bank Monograph Award（2002年）等、多くの学術賞を受賞している。

2010年 紫綬褒章を受章

2023年 文化功労者

松濤幼稚園では、武見敬三（第27代厚生労働大臣）、千容子（三笠宮崇仁親王・同妃百合子の第二女子）、荒船旦子（元内閣総理大臣・麻生太郎の妹）と同級生であった。

東京大学経済学部教授植田和男、伊藤元重、井堀利宏らとは同期である。ただし植田は同期入学であるが理学部卒後に経済学部へ学士入学している。また駒場のクラスメイトには加藤裕己がいる。

2006年の経済財政諮問会議で、当時の竹中平蔵総務大臣と与謝野馨経済財政担当大臣が提起した骨太の方針に関して、名目経済成長率と名目金利の相関関係・因果関係について議論を戦わせた。

ブルームバーグにて、2024年2月でのインフレ率はプッシュ型のインフレであり、経済膨張でのインフレではないにもかかわらず、「日本経済がインフレの状態にある」と語る。緊縮財政派である。

日本においては混合診療（保険診療と保険外診療の併用）の解禁、消費税率の引き上げなどが必要であるとの見解を示している。

小泉内閣のブレーンであり、ポール・クルーグマンの需要創出論を否定した。「規制改革は純粋なサプライサイドのポリシーで、需要不足の問題を解決することにならない、と言う人がいるが、決してそんなことはない」と述べ、需要創出のための医療・教育特区や新規成長分野への減税を提案している。貨幣数量説は誤りであり、物価は個別の財の需給関係で決まる価格の足し算だとしている。

アベノミクスについては、2014年10月時点で、以下の見解を示している。

また南海トラフ巨大地震が、財政破綻の引き金になりうるとの見解からも、消費税増税を訴えている。この意見について、京都大学大学院教授である藤井聡は、地震による財政破綻が起きるとしたら、その原因は財政の健全性でなく、最後の貸し手である日本銀行が即座に対応できない場合に限られること、災害からの復興は国債で賄うのが常識であること、消費増税によりデフレーションが深刻化すれば、地震による財政被害がかえって極大化することなどの観点から、強く反論している。

『マクロ経済学研究』（東京大学出版会, 1984年）

『日本経済とマクロ経済学』（東洋経済新報社, 1992年）

『ケインズ――時代と経済学』（ちくま新書 1995年）

Macroeconomics and the Japanese economy,(Oxford University Press, 1995).

『マクロ経済学』（岩波書店, 1995年/第2版, 2001年/第3版, 2009年）

『高度成長――日本を変えた6000日』（読売新聞社, 1997年）

『転換期の日本経済』（岩波書店, 1999年）

『現代マクロ経済学』（創文社, 2000年）

『構造改革と日本経済』（岩波書店, 2003年）

『いまこそ、ケインズとシュンペーターに学べ』（ダイヤモンド社, 2009年）

『デフレーション―“日本の慢性病"の全貌を解明する』（日本経済新聞出版社, 2013年）

『人口と日本経済――長寿、イノベーション、経済成長』（中公新書、2016年）

（島田晴雄）『痛みの先に何があるのか――需要創出の構造改革』（東洋経済新報社, 2002年）

『金融政策と日本経済』（日本経済新聞社, 1996年）

（岡崎哲二）『経済理論への歴史的パースペクティブ』（東京大学出版会, 1990年）

（小野善康）『経済政策の正しい考え方』（東洋経済新報社, 1999年）

（深尾光洋）『ゼロ金利と日本経済』（日本経済新聞社, 2000年）

（大瀧雅之）『循環と成長のマクロ経済学』（東京大学出版会, 2000年）

（通商産業研究所編集委員会）『マクロ経済政策の課題と争点』（東洋経済新報社, 2000年）

Comparing economic systems: Italy and Japan,co-edited with Andrea Boltho and Alessandro Vercelli,(Palgrave, 2001).

Reconstructing Macroeconomics: A Perspective from Statistical Physics And Combinatorial Stochastic Processes (Japan-U.S. Center Ufj Bank Monographs on International Financial Markets),co-edited with Masanao Aoki, (Cambridge University Press, 2006)

（青木正直、青山秀明、有賀裕二）『５０のキーワードで読み解く　経済学教室』（東京図書、2011年）

“On the "q" Theory of Investment (PDF) ,” American Economic Review, 70(4), September 1980

“Alternative Monetary Policies and Stability in a Stochastic Keynesian Model,” International Economic Review, 22(3), October 1981

“On the Firms Short-run Quantity Adjustment: “q” Theory of Goods in Process,” Economica, 49(195),August 1982

“Demand-Supply Constraints and Inventory Stock in Macroeconomic Analysis,” Economic Studies Quarterly,35(3), December 1984

“Financial Volatility and the q Theory of Investment,” Economica, 53(209), February 1986 (with K. Ueda)

“Postwar Business Cycles in Japan: A Quest for the Right Explanation,” Journal of Japanese and International Economies, 1(4), December 1987 (with F. Ohtake)

“An Analysis of Female Labor Supply, Housing Demand and the Saving Rate in Japan,” European Economic Review, 33, 1989 (with F. Ohtake)

“On the Equilibrium Yen Dollar Rate,” American Economic Review, 80(3), June 1990

"High Economic Growth and Its End in Japan: An Explanation by a Model of Demand-led Growth," in M.Okabe ed., the Structure of the Japanese Economy, London: Macmillan, 1995.

"The Great Depression in Japan: Why Was It So Short?" in Trevor Dick ed., Business Cycles since 1820: New International Perspectives from Historical Evidence, Cheltenham: Edward Elgar, 1998 (with T. Iwami and T. Okazaki).

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^ “スタッフ紹介 吉川洋”. 立正大学経済学部. 2016年5月17日閲覧。

^ Aoki, Masanao; Yoshikawa, Hiroshi (2006). Reconstructing macroeconomics: a perspective from statistical physics and combinatorial stochastic processes. Japan-U.S. Center Sanwa monographs on international financial markets. Cambridge; New York: Cambridge University Press. p. xvii. ISBN 9780521831062. https://books.google.com/books?id=EZBYcwZCQgcC&q=Hiroshi+Yoshikawa+James+Tobin&pg=PR17 

^ “学会活動・受賞等 吉川洋”. 東京大学. 2016年5月17日閲覧。 アーカイブ 2015年12月22日 - ウェイバックマシン

^ H28名誉教授一覧（東京大学）

^ 日本人名大事典

^ 吉川家

^ “吉川　洋”. 東京大学 (2011年2月21日). 2013年3月21日閲覧。

^ 歴代学長紹介立正大学

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^ 執行部名簿 石橋湛山記念財団

^ “文化勲章に川淵三郎氏ら7人決まる、文化功労者は北大路欣也さんら20人に”. 朝日新聞. (2023年10月21日). https://www.asahi.com/articles/ASRBN53JHRBKUCVL04T.html 2023年10月21日閲覧。 

^ “日銀政策は「正常化すべき時」、財政への忖度不要－吉川東大名誉教授”. Bloomberg (2024年2月27日). 2024年8月24日閲覧。

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^ “吉川洋東大教授の文章”. 経済コラムマガジン（アクアデータ企画） (2012年7月23日). 2013年3月21日閲覧。

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^ 高橋洋一「ニュースの深層」 東大だって「L型大学」だ！真の「G型大学」が存在しない日本で教えるべき「経済」とは現代ビジネス 2014年10月25日

^ 「物価は足し算だ」　吉川洋・東京大学教授日本経済新聞 2014年10月27日

^ “大地震にも備え消費増税を、｢実感なき景気後退｣なら延期不要ー吉川氏”. Bloomberg.com. 2019年6月18日閲覧。

^ “【藤井聡】吉川洋氏の「地震に備えて消費増税を」論を完全撃破します”. 「新」経世済民新聞 (2019年6月12日). 2019年6月23日閲覧。

表

話

編

歴

第1代 中山伊知郎 1968-70年

第2代 安井琢磨 1970年

第3代 青山秀夫 1971年

第4代 熊谷尚夫 1972年

第5代 篠原三代平 1973年

第6代 荒憲治郎 1974年

第7代 大石泰彦 1975年

第8代 福岡正夫 1976年

第9代 馬場正雄 1977年

第10代 二階堂副包 1978年

第11代 置塩信雄 1979年

第12代 稲田献一 1980年

第13代 宮澤健一 1981年

第14代 内田忠夫 1982年

第15代 小宮隆太郎 1983年

第16代 辻村江太郎 1984年

第17代 根岸隆 1985年

第18代 藤野正三郎 1986年

第19代 建元正弘 1987年

第20代 新開陽一 1988年

第21代 宇沢弘文 1989年

第22代 森口親司 1990年

第23代 斎藤光雄 1991年

第24代 天野明弘 1992年

第25代 上河泰男 1993年

第26代 浜田宏一 1994年

第27代 青木昌彦 1995年

第28代 貝塚啓明 1996年

第29代 畠中道雄 1997年

第30代 大山道広 1998年

第31代 鈴村興太郎 1999年

第32代 西村和雄 2000年

第33代 奥野正寛 2001年

第34代 吉川洋 2002年

第35代 八田達夫 2003年

第36代 伊藤隆敏 2004年

第37代 橘木俊詔 2005年

第38代 森棟公夫 2006年

第39代 猪木武徳 2007年

第40代 矢野誠 2008年

第41代 藤田昌久 2009年

第42代 井堀利宏 2010年

第43代 植田和男 2011年

第44代 樋口美雄 2012年

第45代 本多佑三 2013年

第46代 岡田章 2014年

第47代 三野和雄 2015年

第48代 松井彰彦 2016年

第49代 神取道宏 2017年

第50代 林文夫 2018年

第51代 市村英彦 2019年

第52代 大竹文雄 2020年

第53代 大垣昌夫 2021年

第54代 伊藤秀史 2022年

第55代 チャールズ・ユウジ・ホリオカ 2023年

第56代 青木玲子 2024年

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日本の経済学者

20世紀の経済学者

21世紀の経済学者

財政制度等審議会会長

サントリー学芸賞受賞者

文化功労者

紫綬褒章受章者

経済学士取得者

ニューヨーク州立大学の教員

東京大学の教員

大阪大学の教員

大阪大学社会経済研究所の人物

立正大学の教員

日本の大学学長

イェール大学出身の人物

東京大学出身の人物

東京都出身の人物

1951年生

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