宇沢弘文の情報 （うざわひろふみ）
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斎藤貴男: 『格差社会を越えて』（2012年、東京大学出版会）共著：宇沢弘文・橘木俊詔・内山勝久

森嶋通夫: 1965年に41歳で日本人として初めてエコノメトリック・ソサエティー（国際計量 経済学会）会長に就任した（後に宇沢弘文 が1976年に、1994年に根岸隆が会長に就任）。

中島政希: 宇沢弘文との親交が深く、自然環境、農業、教育、医療などを市場原理に委ねてはならないという「社会的共通資本」の理念を支持し、保守主義者が真に守るべきものは「社会的共通資本」であると主張している。

レオニード＝ハーヴィッツ: 1950年代にはケネス・アローや宇沢弘文とともに非線形計画法や数理経済学についての研究を行った。

内橋克人: 『始まっている未来 新しい経済学は可能か』宇沢弘文共著 岩波書店 2009

小宮隆太郎: （館龍一郎・宇沢弘文）『中国経済あすへの課題』（東洋経済新報社、1984年）

小宮隆太郎: また、小宮隆太郎（国際経済学）、宇沢弘文（数理経済学）、根岸隆（経済理論）らは、東大経済を代表する"巨匠"に度々その名を挙げられる。

根岸隆: 数理経済学の宇沢弘文、国際経済学の小宮隆太郎とならび、経済理論の根岸は、東大経済を代表する"巨匠"とされる。

速水融: 府立一中時代の同級生には宇沢弘文（経済学者、東京大学名誉教授）がいる。

ジョセフ＝スティグリッツ: 1965年 シカゴ大学に移り、宇沢弘文に一年間指導を受ける。

清滝信宏: 東京大学教養学部文科3類から東京大学経済学部へ進学し宇沢弘文ゼミに所属。

中島政希: 1996年の民主党結成後は、民主党がシンクタンクとして設立した「プロジェクト2010」の事務局長を務め、1998年の新進党分裂を受けて新民主党に移行した後は「シンクネットセンター」（宇沢弘文所長）の運営にも関与した。

中島政希: 2003年には、倉渕ダムの建設反対運動に参加、宇沢弘文を会長とする「倉渕ダム再評価委員会」を設立するなど反対運動を主導し、市民団体からの要請を受け、同年4月の高崎市長選挙に立候補。

ケネス＝アロー: 1950年代には、宇沢弘文やレオニード・ハーヴィッツと非線形計画法・線形計画法の経済学への応用について研究した。

宇沢弘文のプロフィール Wikipedia（ウィキペディア）

宇沢（宇澤） 弘文（うざわ ひろふみ、1928年〈昭和3年〉7月21日 - 2014年〈平成26年〉9月18日）は、日本の経済学者。専門は数理経済学。意思決定理論、二部門成長モデル、不均衡動学理論などで功績を認められた。シカゴ大学ではジョセフ・E・スティグリッツを指導した。東京大学名誉教授。位階は従三位。

鳥取県米子市出身。父時夫は小学校の教師。宇沢家の始祖は江戸中期に遡る。元は米子の南に位置する法勝寺（現在の南部町）というところの出で、のちに米子に移った。生家は代々米屋を営んでいたが破産している（時期は不明）。宇沢家は長い間、男の子に恵まれなかった。全くの女系家族といってよい。父も祖父も婿養子である。祖父は大工だった。父は春日村の農家の生まれで、二十歳そこそこで宇沢家に婿入りした。宇沢が3歳の頃に父は教師を辞め、家屋を処分して家族を連れて東京に出た。

東京府立第一中学校（現・東京都立日比谷高等学校）、旧制第一高等学校を卒業。府立一中の同級生に速水融や田中健五がいる。旧制一高の同級生に寺田和夫、伊藤順（伊藤貞市の子息）がおり、同じラグビー部に所属していた。

1951年に東京大学理学部数学科を卒業し、数学科の特別研究生となった。彌永昌吉に数論を、末綱恕一に数学基礎論を学んだが、経済・社会問題への関心から経済学に転じる。数学から経済学へ転じたのは、河上肇の『貧乏物語』を読み感動を覚えたからとも、太平洋戦争敗戦による日本の経済困窮をなんとかしたいという希望からとも言われる。

以後、統計数理研究所、朝日生命などに勤務した後、スタンフォード大学のケネス・アロー教授に送った論文が認められ、1956年に研究助手として渡米。スタンフォード大学、カリフォルニア大学バークレー校で研究教育活動を行い、1964年にシカゴ大学経済学部教授に36歳で就任した。専門的な論文として最適成長論や二部門成長論の業績があった。

1968年に東京大学経済学部に助教授として戻った（翌年教授）。シカゴ大学で教授であったにもかかわらずなぜ助教授なのかと当時の世界の経済学界で話題になったが、当時の日本の大学は年功序列で、宇沢が教授になる年齢に達していなかったためであった。また、アメリカを去った理由の一つとして、当時のアメリカがベトナム戦争にコミットしていたことに抗するところがあった。

1989年東京大学を退官。同年新潟大学に移り経済学部教授。1994年中央大学経済学部教授に就任、その後、同大学経済研究所専任研究員、同大学研究開発機構教授を歴任した。

日本に帰国以来40年以上にわたり日本政策投資銀行設備投資研究所顧問を務めていた。

成田空港問題では成田空港問題シンポジウムを主催した隅谷調査団の団員として活動した。また、地球的課題の実験村構想具体化検討委員会では座長を務めた。

東日本大震災直後の2011年3月21日、脳梗塞で倒れ、その後はリハビリテーションを続けていた。

2014年9月18日、肺炎のため東京都内の自宅で死去。86歳没。叙従三位。

年譜

1928年7月21日 - 鳥取県米子市に生まれる。

東京府立第一中学校(現東京都立日比谷高等学校)卒業。

1948年 - 第一高等学校理科乙類卒業。

1951年 - 東京大学理学部数学科卒業、1951年から1953年まで同特別研究生。

1953年 - 統計数理研究所勤務

1954年 - 朝日生命アクチュアリー

1956年 - スタンフォード大学経済学部研究員、1958年同助手、1959年同助教授。

1960年 - カリフォルニア大学バークレー校経済学部助教授。

1961年 - スタンフォード大学経済学部準教授。

1962年 - 経済学博士（東北大学）：博士論文『レオン・ワルラスの一般均衡理論に関する諸研究』。

1964年 - シカゴ大学経済学部教授。

1968年 - 東京大学経済学部助教授、1969年同教授、1980年同経済学部長。

1989年 - 東京大学を定年退官、東京大学名誉教授。新潟大学経済学部教授に就任。

1994年 - 同大学退官、中央大学経済学部教授。

1999年 - 同大学経済学部教授定年退職、中央大学経済研究所専任研究員、国際連合大学高等研究所特任教授。

2000年 - 中央大学研究開発機構教授。

2003年 - 同志社大学社会的共通資本研究センター所長。

2009年 - 慶友国際医療研究所社会的共通資本研究室長。

2011年 - TPPを考える国民会議代表世話人。

2014年9月18日 - 肺炎のため東京都内で死去。86歳没。

業績

新古典派の成長理論を数学的に定式化し、二部門成長モデルや最適値問題の宇沢コンディションも構築した。新古典派経済成長モデルではその成長経路が安定的とされてきたが、宇沢は「安定的」なものではなくむしろ不安定なものである、また経済はケインズ的な失業を伴うという点に着目した。不均衡動学理論の展開により、アメリカ・ケインジアンたちに挑んだが、自らの着想の定式化に苦心した。国際経済学の分野では、関税による保護の下で資本を流入させると厚生が悪化し得るという宇沢＝浜田の命題を示した。