大河内一男の情報 （おおこうちかずお）
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岸本英太郎: 『労働組合と社会政策』大河内一男共編、有斐閣、1959

水田洋: 高島、大河内一男、大道安次郎を、日本における本格的なアダム・スミス研究の第1世代としたとき、水田は、内田義彦、小林昇と並んで第2世代を形成した。

奥田東: また、同級生には大河内一男がいた。

幸徳秋水: 大河内一男『幸徳秋水と片山潜－明治の社会主義』（『講談社現代新書』）、講談社、1972年（昭和47年）。

和田春生: 『企業繁栄のための労使関係』大河内一男,鈴木哲夫共著 日本生産性本部 現代労使関係シリーズ 1965

アダム＝スミス: 『富国論』、『諸国民の富』などとも訳される（ex. 大河内一男監訳『国富論III』中公文庫、p.465）。

西山夘三: 大河内一男に推薦されて文部省推薦図書となる。

河合栄治郎: また、河合門下三羽烏と呼ばれる大河内一男・安井琢磨・木村健康らを育てた。

大浜信泉: 大学総長の実務を取り仕切る中で沖縄復帰運動にも関わり、1962年には茅誠司・大河内一男ら有志で「沖縄問題を話し合う会」を結成、1964年にはこれを沖縄問題解決促進協議会に進展させ代表委員となった。

岸本英太郎: 大河内一男らと社会政策本質論争を行う。

後藤誉之助: （大河内一男）賃金決定（労働法学研究所、1957）

太田垣士郎: 1964年、財団法人サンケイスカラシップの発起人として小林中、大河内一男、高村象平、水野成夫、鹿内信隆、沢村義夫等と共に名を連ねている。

隅谷三喜男: 敗戦後の1946年に帰国し、東大大河内一男門下で労働問題の理論的、実証的研究に努め、戦後の労働経済学に道をひらいた。

中山伊知郎: （有沢広巳・大河内一男）『新しい社会労使関係』（サンケイ新聞社出版局, 1967年）

堺屋太一: ただ、教養課程で他分野を学ぶうち、高校時代からの経済学への興味に気づき、（東大）経済学部へ転入し、大河内一男教授（後の総長）に師事。

大河内一男のプロフィール Wikipedia（ウィキペディア）

大河内 一男（おおこうち かずお、1905年〈明治38年〉1月29日 - 1984年〈昭和59年〉8月9日）は、日本の経済学者。位階は正三位。

東京大学総長、同名誉教授。専修大学学長。日本学士院会員。専攻は社会政策。

1905年、東京下谷生まれ。東京府立第三中学校、旧制第三高等学校を経て、東京帝国大学に入学。大学では河合栄治郎に師事した。

大学卒業後、東京帝国大学経済学部助手に採用され、のちに講師昇進。しかし、平賀粛学に際して1939年1月30日に辞表を提出。しかし平賀譲総長から慰留され、対処をめぐって改めて師の河合栄治郎、河合門下の三羽烏と呼ばれた木村健康・安井琢磨と相談をしたところ、あくまで辞表を撤回するなとする師のメッセージに、それまで持っていた師のイメージが変わってしまい、師と袂を分かつ決意をする。また、平賀譲総長の懇請を受けていたこともあり、経済学部に留まることを決意し、辞表を撤回した。戦時期においては風早八十二とともに生産力理論を提唱した。

戦後は、東京帝国大学経済学部教授との兼任で1946年～1949年、1946年4月に専修大学経済学部長をつとめた。1947年12月、専修大学学長に就任。1949年3月退任。退任後は学監となった。1951年7月、経済学博士号を取得。1962年～1968年、東京大学総長。在任中の1968年に東大紛争が発生し、1968年11月1日、全学部長、評議員とともに紛争の責任をとって辞任。法学部教授加藤一郎が総長代行となった。

学界では、1962年から1964年まで社会政策学会代表幹事。1973年より世界平和アピール七人委員会委員。同年、ラボ国際交流センターの創設にあたっては会長となった。1980年より社会経済国民会議議長。

1984年8月9日、両側性気管支肺炎のため駿河台にある杏雲堂病院で死去。

受賞・栄典

1981年4月29日：叙勲一等授瑞宝章。

1984年：叙正三位、賜銀杯一組。

研究内容・業績

社会政策に関して

19世紀後半のドイツ歴史学派経済学による社会政策とは国家学の一つであった。当時のドイツでは社会問題の深刻化に加えて、社会主義運動の高まりに対抗するために、その対策として社会政策が唱えられた。大河内はマルクス経済学によって歴史学派を批判し、国家学としての社会政策学を理論的に確立しようとした。

大河内理論によれば、社会政策は資本主義社会において、労働力の保全または培養のために必要不可欠である、とされる。社会政策の目的を達成するためには

総体としての資本が労働力の一定数量を円満に確保すること

総体としての資本が労働力を収奪しつくしたり消耗しつくさないようにすること

総体としての資本が労働者側の社会的要求や社会的自覚に適切に対応すること

が必要だとした。

この大河内理論は他のマルクス主義者服部英太郎や岸本英太郎らは、生産力理論には「生産関係・階級闘争の視点が欠けている」と批判した。また、大河内の理論では「社会政策=労働政策」と捉えられたため、国家論としての射程が狭められるきっかけをつくったと批判された。これは学会では「社会政策論争」と呼ばれ、当時の社会政策学者のほとんどが参加したが、大河内理論を中心として、社会政策の理論が前進したという意義は大きい。

粕谷一希は、その著書『河合栄治郎』の中（147ページ）で「『大河内理論』なるものは『社会政策とは労働者政策ではなく、労働力政策である』という有名な命題を中心としているが、マルクスの資本論を巧みに解釈したその体系は、河合栄治郎の生涯を賭けた人格主義とは無縁であり、自らの立場を、『総資本対総労働』という体系のなかで、どこへでも移行できる便利な理論である。大河内理論は、その巧妙さによって戦中戦後をすり抜けてきたのである」とし「私は最終的にこの人（大河内一男）の存在と学問を信ずる期にはなれない」と批判している。