屋山太郎の情報 （ややまたろう）
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中川昭一: 政調会長となった中川昭一は、北朝鮮政策に関する党内議論などを一任されたものの、安倍や昭一らとは理念が異なる中川秀直の幹事長就任は、その後の安倍政権運営の躓きの発端であったともいわれ、思想家の藤原正彦や政治評論家の屋山太郎などは「中川秀直を幹事長から解任すべき」と提言していた。

久松文雄: マンガ・日本の問題 外交編（監修：屋山太郎／構成：剣名舞／扶桑社）

山本學: 三宅久之（代表発起人）、長谷川三千子、金美齢、津川雅彦、板垣正、鳥居泰彦、大原康男、中西輝政、岡崎久彦、西鋭夫、小田村四郎、加瀬英明、百田尚樹、日下公人、平川祐弘、小林正、小堀桂一郎、福田逸、佐々淳行、すぎやまこういち、百地章、石平、渡部昇一、竹本忠雄、山本學、田母神俊雄、屋山太郎、奥田瑛二。

琴欧洲勝紀: 屋山太郎など有識者の中には琴欧洲の品格を評価する者もいる。

森山欽司: 『森山欽司－反骨のヒューマニスト－』（屋山太郎・伊藤惇夫共著、森山眞弓事務所、1988年）

板垣正: 三宅久之（代表発起人）、長谷川三千子、金美齢、津川雅彦、板垣正、鳥居泰彦、大原康男、中西輝政、岡崎久彦、西鋭夫、小田村四郎、加瀬英明、百田尚樹、日下公人、平川祐弘、小林正、小堀桂一郎、福田逸、佐々淳行、すぎやまこういち、百地章、石平、渡部昇一、竹本忠雄、山本學、田母神俊雄、屋山太郎、奥田瑛二。

屋山太郎のプロフィール Wikipedia（ウィキペディア）

屋山 太郎（ややま たろう、1932年〈昭和7年〉6月4日 - 2024年〈令和6年〉4月9日）は、日本の政治評論家。コラムニスト。公益財団法人社会貢献支援財団理事、公益財団法人日本財団評議員、一般社団法人日本戦略研究フォーラム会長、国家基本問題研究所理事。

福岡県福岡市生まれ。父は鹿児島市の出身で、終戦の時期には鹿児島市で過ごす。東京都立青山高等学校、東北大学文学部仏文科卒業。学生時代は剣道部に所属していた。

1959年時事通信社入社。ローマ特派員、首相官邸キャップ、ジュネーヴ特派員、編集委員兼解説委員を歴任し、1987年退社。

1981年第2次臨時行政調査会（土光臨調）に参画、以後、第1次～第3次行政改革推進審議会専門委員、選挙制度審議会委員、臨時教育審議会専門委員を務めた。『文藝春秋』『正論』の常連寄稿者で、2001年に第17回正論大賞を受賞。

2006年6月に「新しい歴史教科書をつくる会」から、八木秀次が袂を分って設立した「日本教育再生機構」に参加。中西輝政らと共に代表発起人を務める。同機構系「改正教育基本法に基づく教科書改善を進める有識者の会」（通称・教科書改善の会）代表世話人。

2007年6月、年金記録問題検証委員に就任。

同年12月18日、櫻井よしこが中心となり、シンクタンク「国家基本問題研究所」が設立された。「日本文明の叡知を現在に活かし、日本の大戦略を提言」することが目的として掲げられた。屋山は同団体の理事に就任した。

2012年9月5日、屋山、三宅久之、すぎやまこういちなど保守系の著名人28人は、同年9月の自由民主党総裁選挙に向けて、「安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会」を発足させた。同日、同団体は安倍晋三の事務所に赴き、出馬要請をした。9月26日、総裁選が実施され、安倍が当選した。

2014年10月1日、日本会議の主導の下、憲法改正を目指す団体「美しい日本の憲法をつくる国民の会」の設立総会が永田町の憲政記念館で開かれた。屋山は田中恆清や長谷川三千子、千玄室らとともに代表発起人に名を連ねた。

2024年4月9日午後10時40分、横浜市の自宅で肺気腫のため死去。91歳没。

役職

一般社団法人日本戦略研究フォーラム代表理事、第3代会長

公益財団法人日本国際フォーラム参与

公益財団法人社会貢献支援財団理事

公益財団法人日本財団評議員

国家基本問題研究所理事

主張

小泉純一郎に対し、なぜ小選挙区がいいのかを説得し続けたと「それでも日本を救うのは安倍政権しかない」に記している。

2007年6月14日付けのワシントン・ポストに、慰安婦「性奴隷説」はまったくの事実誤認だとし、米下院121号決議の完全撤回を求める意見広告「THE FACTS」をジャーナリストの櫻井よしこや作曲家のすぎやまこういち、平沼赳夫らと共に発表。これは「歴史事実委員会」名義で出された。

2008年から2009年の麻生政権時代は、『WiLL』や『諸君!』などの誌上で官僚に融和的な麻生首相を非難し、民主党擁護の文章を発表していたこともあった。

「親中・親韓の政治家は保守とは言えないし、そのような政治家がまだいる自民党も保守にはなり切れていない」と主張する。特に親中派や族議員が多い旧田中派・旧竹下派の流れを汲む者に対しては批判的な主張が多かった。

農業自由化の観点から、日本のTPPへの参加に賛成の立場である。