武谷三男の情報 （たけたにみつお）
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益川敏英: コペンハーゲン学派の伝統を持ち帰った仁科芳雄の自由な学風を受け継ぐ坂田昌一のグループに属し、坂田が信奉する武谷三男の三段階説の影響を受けた、名大グループを代表する学者でもある。

星野芳郎: 原子力と科学者 武谷三男共著 朝日新聞社 1958 (市民のための原子力)

福井勇: 同文書で素粒子学者の坂田昌一、武谷三男、中村誠太郎、公明党国会議員でもあった伏見康治、民主主義科学者協会を「保守政府の下での原子力研究に反対する極左」と名指ししており、原子力村の一員であった事が明らかにされた。

湯川秀樹: 武谷三男：3段階論で、方法論を活発に論じる。

新村猛: 1935年2月、中井正一や真下信一や武谷三男たちと共に同人誌『世界文化』を創刊、また週刊紙『土曜日』の常連執筆者として反ファシズム運動に関わった。

中井正一: 1935年、久野収、新村猛、和田洋一、真下信一、武谷三男らを迎えて『世界文化』と改題・再創刊し、国際的な反ファシズム文化運動の紹介などを端緒に左翼文化誌としての性格を先鋭化させていった。

南部陽一郎: 1945年終戦後に東京帝国大学の理学部物理学教室（物理学科）に嘱託で復帰し、同室の木庭二郎らと共に、朝永振一郎の研究グループに参加し朝永の方法を吸収しつつ、時々訪れ議論を展開した武谷三男からも影響を受けている。

星野芳郎: 原子戦争 武谷三男,林克也共著 朝日新聞社 1957 (市民のための原子力)

星野芳郎: 現代技術と政治 核ミサイル・先端技術・エコロジー 武谷三男共著 技術と人間 1984.8

林忠四郎: 元素生成の計算に再挑戦し、武谷三男・畑中武夫・小尾信彌によるTHO理論に対抗した。

益川敏英: 益川の議論好きは生来のものだが、背景には、仁科芳雄から、武谷三男、坂田昌一に至る研究環境と、坂田モデルに始まる名大での活発な研究活動がある。

星野芳郎: 物理の世界 武谷三男共著 少年少女学習百科全集 12 講談社 1963　

鶴見俊輔: 戦後、鶴見は軽井沢の別荘で結核の療養生活を続けながら、姉・鶴見和子の尽力で、和子と丸山眞男、都留重人、武谷三男、武田清子、渡辺慧とともに7人で「思想の科学研究会」を結成して雑誌『思想の科学』を創刊。

小田実: 都市と科学の論理 阪神・淡路大震災がつきつけたもの 武谷三男対談 こぶし書房 1999.5

松田道雄: 1978年には武谷三男、野間宏、水上勉らとともに安楽死法制化を阻止する会声明発起人となった。

星野芳郎: 化学工業と技術革新 武谷三男,石井金之助共著 合成化学産業労働組合連合 1958

鶴見和子: 1946年、弟・俊輔、丸山眞男、武谷三男と4人で「思想の科学」同人会議を開き、同年、雑誌『思想の科学』を創刊。

武谷三男のプロフィール Wikipedia（ウィキペディア）

武谷 三男（たけたに みつお、1911年（明治44年）10月2日 - 2000年（平成12年）4月22日）は、日本の理論物理学者。理学博士。三段階論、技術論で知られる。

福岡県生まれ。台北高等学校を経て、京都帝国大学理学部を卒業後、湯川秀樹、坂田昌一の共同研究者として、原子核・素粒子論の研究を進めた。その一方、中井正一、久野収らと共に、反ファシズムを標榜する雑誌『世界文化』『土曜日』に参加するなどしたため、2度にわたって検挙された。戦時下には理化学研究所を中心とする原子爆弾の開発（ニ号研究）にも関わっていた。1943年にロシア人医師ピニロピ（バルチック艦隊艦長の孫。後に武谷病院を開設）と結婚。

終戦後は、鶴見俊輔らと『思想の科学』を創刊。創刊号の巻頭論文「哲学はいかにして有効さをとりもどし得るか」を著す。その後、思想の科学研究会メンバーとして、科学史、技術論などの分野で論文を多く発表した。原子力問題でも積極的に発言し、アメリカの水爆実験を批判し、その一方で社会主義国による核保有を肯定した。広島や長崎への原爆投下については「反ファッショ」の「人道的行為」としてこれを礼賛した。安全性に関する理論は公害反対運動などにも大きな影響を与えた。1953年から1969年まで立教大学理学部教授を務めた。1954年にはに原子力に関する日本初の教科書と言われる『教養の科学原子力』を共同執筆、立教大学への原子炉導入を積極的に推し進め、1957年の同大の原子力研究所設立に尽力した。1972年原子力安全問題研究会を立ち上げた。1976年、原子力資料情報室が発足し代表になる。

2000年4月22日に前立腺癌で亡くなった。

親族

白系ロシア人の妻ピニロピ（2015年没）は、帝政ロシアの職業軍人の娘で、ロシア革命時に一家で日本に亡命。会津で育ち、眼科医となり、東京・清瀬市に武谷病院(現・きよせの森総合病院、医療法人社団レニア会)を開設した。モデル小説に『悲しみのマリア』（熊谷敬太郎、NHK出版 上下、2014年）がある。

ピニロピとの間に生まれた息子の武谷光は、ジャズピアニストから作曲家を経て、現在は医事経済評論家。医療法人社団レニア会の理事も務める。講談師・神田香織は、義理の娘(息子の妻で本名は武谷光子)で、姑をモデルにした著書『女医レニヤの物語―ロシアから来た女性(ひと)は「愛」の種をまいた』（主婦の友社 1990年）を上梓している。

業績

素粒子論

武谷の今に残る業績は、方法論などである。しかし、武谷の主たる研究活動の領域は素粒子論で、素粒子論の検討から三段階論が生まれている。武谷は、その生きた時代、湯川秀樹・朝永振一郎・坂田昌一と並び称された。舌鋒は鋭く朝永は、武谷の批判はきついが、たまにほめられると喜ばしいと述べている。

武谷はパリティ非保存を解明しようとしたが、若手はパリティも知らんのかと誰も武谷について行かなかった。後に、パリティ非保存はヤンとリーにより証明され、二人はノーベル賞を獲得した。武谷は残念がり、君たちは偉くなったのだ。私は若いころ群論が得意だったと述べている。

武谷三男を中心とする湯川グループは、1個のp中間子を交換する効果は比較的離れた領域での核力をうまく説明できることを示した。しかし、近似を上げて2個の交換を見ると、よい結果が得られなかった。しかし、坂田模型では，基本粒子間の相互作用が元であって、湯川型相互作用はそれから導かれた近似と見做すべきことになる。名古屋グループは，この考えに基づき、粒子1個の交換ではあるが、近距離までの核力をかなりうまく説明できた。これらの成果はハドロンの複合性を素粒子反応の面からも裏付けた。

武谷理論

武谷理論とは武谷三男によって形成され、提起された科学論・科学方法論をいう。主として三段階論と技術論からなる。

三段階論とは、量子力学の認識論的問題、すなわち量子力学の測定問題および解釈問題を解決する実用的な理論形成手法として提唱された方法論である。唯物弁証論的な実体論的方法の明確化が革新的であった。

現象論的段階：量子力学の範疇に入る現象で測定にかかるものをそのまま記述する段階

実体論的段階：上記現象の方程式を作る前に、現象論的段階に出てこない実体（模型、粒子など）を知る（場合によっては新たに導入する）段階

本質論的段階：現象論的段階で記述される現象を、実体論的段階で導入した実体も含めて、方程式など主として数学的手法で記述する段階

坂田昌一と武谷は三段階論を基礎に研究を進め、坂田は名古屋大学を拠点に多くの研究者を輩出した。また、武谷は多くの研究室を訪れ、方法論を含め活発な議論を行い多くの刺激を与えた。朝永研究室にも盛んに訪問している。この中には南部陽一郎もいた。南部は、武谷の三段階論に関し、自分を坂田武谷哲学の信徒と述べている（南部陽一郎『素粒子論の発展』）。

「技術とは人間実践（生産的実践）における客観的法則性の意識的適用である」（「技術論ー迫害と戦いし知識人にささぐー」『弁証法の諸問題』所収）と捉える新しい技術論を開いた。「技術論」の初出は『新生』（1946年2月号）であり、「１.日本民主主義革命と技術者」および「2.技術論（特高調書）」の2部からなる。「技術論」の本体は「特高調書」であり、「諸家に対する批判にはそれゆえ政治的考慮がはらわれてある事」に留意すべきである。戦後において一貫して行われた武谷の現代技術批判は、彼の「技術論」の具体的な展開であった。その検討・評価は今日の重要な課題である。

平和および原子力関係

占領下日本において原子力の研究は禁止された。1952年4月28日に講和条約が発効すると、占領下で禁止されていた原子力研究を再開する機運が日本学術会議において物理学者の間で盛り上がった。同年11月、原子炉建設に際して前提とすべき諸条件を武谷は次のように規定した。すなわち、原子爆弾の唯一の被害者である日本人は、平和的な原子力の研究を行なう権利を最も有するとした上で、「日本で行なう原子力研究の一切は公表すべきである。また日本で行なう原子力研究には、外国の秘密の知識は一切教わらない。また外国との秘密な関係は一切結ばない。日本の原子力研究所のいかなる場所にも、いかなる人の出入りも拒否しない。また研究のためいかなる人がそこで研究することを申し込んでも拒否しない。以上のことを法的に確認してから出発すべきである」と述べた（著作集3『戦争と科学』pp.154-155）。この武谷の発言は「公開・民主・自主」を3つの柱とする「原子力平和利用三原則」の原型となった。1953年12月8日、アイゼンハワー米大統領が国連総会において、「アトムズ・フォア・ピース」のための国際管理機関の設置及び核分裂物資の国際プール案を提案した。これを受けて日本では1954年3月3日、改進党代議士・中曽根康弘を中心に、2億3千5百万円の原子炉築造予算が上程され、直ちに可決された。学術会議は直ちに対抗し、まず伏見康治によって「原子力憲章」が作成され、3月20日には学術会議原子核特別委員会（朝永振一郎委員長）において原子核物理学者の意見が集約された。そして4月23日、日本学術会議第17回総会において原子力平和利用を保証する「公開・民主・自主」の三原則を訴える声明が発せられたのである。

三原則の文言は1955年12月、原子力基本法に取り入れられた。しかし、肝心な点で妥協があった。原子力の研究と利用に関する「一切の情報の完全公開」が「成果の公開」に。ここから原子力開発の既成事実が累々と積み上げられた。

さらに、福島第一原発事故（2011.3.11）後、原子力規制委員会設置法の成立（2012.6.20）と同時に、「原子力基本法」第2条に第2項が追加された。現行の原子力基本法第2条：「原子力利用は、平和の目的に限り、安全の確保を旨として、民主的な運営の下に、自主的にこれを行うものとし、その成果を公開し、進んで国際協力に資するものとする。２　前項の安全の確保については、……我が国の安全保障に資することを目的として、行うものとする」。ここで、安全保障とは軍事用語であることに留意。すなわち、今日において重要なのは「原子力平和利用三原則」を支える科学・技術思想そのものである。

武谷は、『許容量』とは安全を保証する自然科学的な概念ではなく、放射線利用の利益・便益とそれに伴う被曝の有害さ・リスクを比較して決まる社会的な概念であって、”がまん量”とでも呼ぶべきものである という主旨の説を提唱した（武谷説）。

その後、武谷説は世界的に認められ、ICRPの国際勧告においても放射線防護体系という形で反映されている。

1954年3月1日に、ビキニ環礁での米国による第一回目の水爆実験（キャッスル作戦）に巻き込まれる形で日本の第五福竜丸が被曝したが、これを契機として原水爆実験を原因とする死の灰（放射性降下物）の影響というものが世界的に大きな問題として浮かび上がることとなった。

被爆国である日本においては放射線被曝の人体許容量に国民の関心が集まった。それに答える形で、原水爆の死の灰による放射線は米国で用いられている許容線量 よりも低い線量なので安全であるという主張が、実験実施国である米国側から も、またそれに追従する日本の科学者からも言われた。

急性の放射線障害といった確定的影響 (deterministic effects)であれば、ある程度大きな（閾線量を超える）線量被曝を受けなければその害は現れない。ところが、ガンの発生および後の世代に現れる遺伝的影響といった現代でいうところの確率的影響 (stochastic effects)については、当時（1950年代中頃）においても、閾値が存在せずかつ障害発生の確率がそれまでに受けた被曝線量の総和に比例している（すなわち、放射線被曝は微量でも有害）と考える説 が世界の専門学者らによって大体認められてきていた。

米国側などが主張した無害な量を意味した『許容量』の科学的根拠が失われていることを見抜いていた立教大学教授であった武谷は、放射線防護のための新しい考え方として、1957年に岩波新書『原水爆実験』において、『許容量』とは安全を保証する自然科学的な概念ではなく、放射線利用の利益・便益とそれに伴う被曝の有害さ・リスクを比較して決まる社会的な概念であって、”がまん量”とでも呼ぶべきものである という主旨の説を提唱した（武谷説）。